基本のお話

生協は、食品添加物に対して昔のような拘りがなくなったのですか。

いずみ市民生協は、着色料や発色剤、保存料を使わない「色や食感、製造方法にこだわった商品」を大切にしています。無塩せきハム・ソーセージ、着色料や保存料不使用の漬物など、「食品添加物を使用しない商品を」という組合員の声で生まれ、みんなに利用されつづけている商品がたくさんあります。

ただ、「無添加だから安全」は言えません。 食品添加物は、安全性が確かめられて、なおかつ「有用性」がないと認可されない仕組みになっています。指定添加物が安全性を理由に指定を取り消されたのは、45年前1974年の豆腐の防腐剤が最後です。

いずみ市民生協が創設された1970年代、大量消費とともに多くの食品添加物が使われるようになり、安全性の問題で使用禁止になる添加物もありました。また、情報開示が十分されていませんでした。そんな中、生協は食品添加物をできるだけ使わないコープ商品の開発と普及に取り組みました。  いずみ市民生協は、コープ商品の普及に取り組むだけにとどまらず、全国の生協と力を合わせ、食品添加物の規制や食品衛生法の改正、消費者の立場に立った食品安全行政の実現を国に求めてきました。その取組が実り、2003年に「国民の健康保護が最も重要」とする食品安全基本法が制定されました。
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食品安全基本法制定以降、食品のリスクを評価し、管理する社会的な仕組み「食品安全行政」が整備されました。専門家による第三者委員会「食品安全委員会」が科学的にリスク評価を行い、その結果を受けて厚生労働省等が基準値を決め、製造業者がその基準を守る事で、安全が確保されるしくみです。 
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「生協として、添加物に拘りがなくなった」のではなく、長年の生協の食の安全を求める運動が、国の仕組みを変えてきたと言えます。

健康被害リスクはまず心配しなくてもよいレベル」というような言い方をするが、あいまいな言い方をせず、「絶対安全だ」と言い切ってほしい。

食品やその食べ方には、何らかのリスクが潜んでいます。「絶対安全」は言えません。

例えば、食塩は人間が生きる上で必要不可欠ですが、摂り過ぎると健康に悪いことはよく知られています。食品の中には多くの物質が含まれていて、その危険性は摂取する量によって変わってきます。食品の安全を守るには、食品中の物質が「食べても安全な量」を超えないようにすることが大切です。

食品添加物や残留農薬については、「食べても安全な量」を専門家による第三者委員会「食品安全委員会」が決め、これを受けて厚生労働省や農林水産省が使用・残留基準値を決め、生産現場や流通、販売事業者が、その基準を守ることで安全性を確保しています。

化学物質の「食べても安全な量」はどのように決めているのですか。

物質ごとの食べても安全な量のことを「ADI(一日摂取許容量)」と言います。 物質ごとに、動物実験で一生毎日食べ続けても何も影響が出ない量「無毒性量」を調べます。実験では、発ガン性から急性毒性、胎児や子孫への影響まで調べます。動物と人との違いを考慮して、無毒性量に安全係数(通常1/100)をかけた値をADIとみなします。
この「食べても安全な量」の考え方は、世界共通です。
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食品添加物は、いくら微量でも体内に蓄積するので、子や孫に影響が出ないか不安です。

食品添加物は、体の働きにより分解されたり、尿と一緒に体の外に出るなどし、ふつうは体内にたまり続けることはありません。重金属のように体内に蓄積され続けるような添加物は、許可されていません。
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食品添加物は自然のものでないので不安です。

科学的には「自然なものだから安全」は言えません。自然なものや天然なものは、科学的な安全性評価がされていないものが多く、かえって不安があります。

「指定添加物」いわゆる合成添加物は、1974年の豆腐の防腐剤AF2を最後に、安全性を理由に指定を取り消されたのはありません。しかし、いわゆる天然添加物の「アカネ色素」は2004年「遺伝毒性及び腎臓への発がん性が疑われる」として、指定を取り消されています。 1995年まで、「天然添加物」には特に規制がありませんでした。今は、合成品か天然品かに関わらず新たな添加物は全て厚生労働大臣の指定が必要になっています。
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発色剤は発ガン性があり怖いと聞きました。

「亜硝酸塩が発ガン性物質であるニトロソ化合物の生成に関与するおそれがある」との指摘もあり、以前は問題視したこともありますが、今の知見では、「食品添加物として摂る亜硝酸塩の量はごく微量で、ガンリスクとの関係はない」となっています。

食品やそれを構成する化学物質が健康に害を与えるかどうかは、その毒性と摂る量で決まります。普段の食事で摂取する亜硝酸塩のほとんどは野菜からで、ハムからの摂取量はごくわずかです。
亜硝酸塩は、ハムの色や風味を良くするだけでなく、ボツリヌス菌等の食中毒の発生を抑える効果もあり、岩塩という形でヨーロッパでは昔から食肉加工に使われていました。

保存料として【ソルビン酸】と書いてあるが、これは発がん物質ではないですか。

ソルビン酸は、脂肪を構成する成分である脂肪酸の一種です。体内では、他の脂肪酸と同様に代謝され、二酸化炭素と水にまで分解されます。急性毒性も、食塩や重曹よりも低い物質で、通常の食事で、健康被害リスクはまず考えられない物質です。ソルビン酸は、世界で最も用いられている保存料で、カビや酵母、細菌に幅広く効果があります。

糖質ゼロやカロリーオフなど最近健康のためにと、そういう商品が増えていますが、「人工甘味料」を検索すると「危険」「発がん性」「副作用」といった言葉が表示されます。大丈夫でしょうか。

一般的な食品の甘味料として摂取する分には、安全性に問題はありません。現在認可されている人工甘味料(指定添加物)は、いずれも発ガン性は認められていません。また、食品として普通に使う量では、急性毒性や慢性毒性の心配もありません。

昔(50年前)、合成甘味料のチクロとサッカリンが発がん性の疑いで使用禁止になっています。
本当に合成甘味料は心配ないのですか。

チクロは、アメリカで発がん性や催奇形性の疑いが指摘され、1969年に使用禁止になっています。
ただ、米食品医薬局は、その後の研究に基づく評価で「チクロには発がん性はない」との結論を出しています。

サッカリンは、1977年「ラットで膀胱がんのリスクが高まる」というカナダの研究発表の後、使用が一旦禁止されましたが、その後の研究で、サッカリンが原因でなかったことが明らかになり、現在使用が認められています。

輸入食品は、国産と違い安全面で心配です。

日本の国内で流通している食品の基準は、輸入・国産関係なく、日本の食品衛生法です。日本の国内で流通している食品に関しては「輸入食品だから危険」ということはありません。東京都福祉保健局の取りまとめでは、2015年度の食品衛生法違反は、輸入食品の方が国産よりも低くなっていました。
輸入品目が急増した数十年前、日本と輸出国との基準や規格の違いによる食品衛生法違反が増えましたが、輸入国への情報提供や技術協力といった国や輸入業者の努力により、違反率は減っています。

遺伝子組換え作物で、アメリカで実害(甲状腺がん、アレルギー、糖尿病、自閉症、不妊、出生障害)が急増と聞きましたが本当ですか。

そのような事実は確認されていません。現在、遺伝子組換え食品による健康被害や子孫への影響の報告例はありません。

【解説・補足】

1.世界保健機構(WHO)の見解を紹介します。
「国際市場で現在市販されている遺伝子組換え食品は、人の健康にかかわるリスクがあるとは思われない。遺伝子組換え食品が承認されている国々では、人の健康に及ぼす影響は確認されていない」

2.「害がないことを明らかにした査読付き科学研究」は2015年現在650件を超えています。
*小島正美(編)「誤解だらけの遺伝子組換え作物」より
査読とは、同分野の専門家による評価や検証のことです。
2005年ロシアでの「遺伝子組換え大豆でネズミの子どもの死亡率が上昇」とか、2012年フランスでの「遺伝子組換えトウモロコシでネズミのガンの発症率が上昇」という報告は、すでに公的機関によって否定されています。

英国の著名な環境保護運動家マーク・ライナス氏の謝罪
  かつて欧州の反遺伝子組換え運動をけん引してきたマーク・ライナス氏が、2013年、イギリスの学会で、これまでの反遺伝子組換え運動を謝罪し、組換え技術は持続可能な農業に重要という講演を行い、世界の注目を集めました。

ライナス氏のスピーチの冒頭
*バイテク情報普及会のホームページより
「まず、過去数年にわたって遺伝子組換え作物を誹謗する行動をとってきたことについて、謝罪したいと思います。私は、1990年代の中頃から、遺伝子組み換え反対運動を支援しはじめ、結果的に、環境にベネフィット(価値)をもたらすことのできる重要な技術の選択肢を悪者扱いにする手助けをしてきました。」
「環境保護家として、また、世界の一人一人が健康的で栄養に富んだ食事を摂る権利があると信じる者の一人として、私は、これ以上ない非生産的な道筋を辿ってきてしまいました。私は、心から後悔しています。」
「皆さんは不思議に思われるでしょう。1995年から今日までに何があったのか、何が私の信念を変え、謝罪するにいたらしめたのか。 その答えは単純です、私は『科学』を発見したのです。私は、このような経験を通じ、より良い環境保護運動家になることができた、と思っています。」

3.遺伝子組換え食品は、食品安全委員会で安全性が確認されたものしか流通できないようになっています。

<食品安全の評価ポイント>
遺伝子組換え食品の評価の必要条件は「食経験のある既存の食品と比較可能であること」です。
①組み込む遺伝子は安全か。
②組み込まれた遺伝子により作られるたんぱく質に有害性がないか。
③アレルギーを起こさないか。
④組み込まれた遺伝子が間接的に作用し、有害物質などを作る可能性はないか。
⑤食品中の栄養素などが大きく変わらないか。

4.遺伝子組換えで新たにできたたんぱく質やDNAは人に対して、アレルギー以外の悪影響を及ぼすことはないと考えられています。
これまで食べたことのない新たなたんぱく質を体が異物として判断してアレルギー症状を引き起こす可能性があります。アレルギー誘発に関して、少しでも疑問が残れば、その組換え作物は実用化されません。

遺伝子組換え食品も、食品添加物や残留農薬と同じように、食品安全行政のもとでリスク管理(安全性評価が行われ、問題ないものしか流通できないようにしている)されており、1996年から20年以上経ちますが、一つも問題は起きていません。

ゲノム編集食品のQ&A

いずみ市民生協は、ゲノム編集食品の安全性をどう考えていますか?

従来の品種改良されたものと、安全性は同等レベルと考えています。

2018年より、専門家とのリスクコミュニケーションや情報収集をすすめてきましたが、現在入手している情報の範囲では、ゲノム編集食品を、特別に危険視する科学的根拠はありません。ゲノム編集食品として届出される食品は、外来の遺伝子が残っていないタイプのもので、従来の品種改良と違いがなく、安全性は同等レベルと考えられます。日本生協連と同じ見解です。

ゲノム編集食品は、厚生労働省に事前相談・届出することになっており、届出時には、「外来遺伝子が残っていないこと」「毒性やアレルゲンなどの危害性がないこと」などを根拠とともに示すことが求められています。

なぜゲノム編集技術を使うのでしょうか?

農畜産物は、消費者や生産現場のニーズによる優秀な品種へのニーズが常に存在し、昔から品種改良(育種)が行われてきました。ゲノム編集技術は、新しい品種改良技術の一つです。

ゲノム編集技術は、従来の育種技術に比べて、狙った性質や機能を確実に短期間で実現できる優れた技術です。従来の品種改良では、ランダムにDNAを切り、たくさんの遺伝子に変異をかけ、その次に不要な変異を捨てるという方法で、商品化までに数年から数十年かかりますが、ゲノム編集技術では、1年から1年半で商品化が可能と言われています。2012年に、CRISPR/Cas9(クリスパー・キャスナイン)という簡便で精度が高い手法が開発され、様々な分野での応用が急速に広がっています。

現在、血圧を下げる効果のあるトマトや食中毒を起こしにくいジャガイモ、肉厚のタイや多収穫のお米など、消費者にもメリットのあるものが開発されています。また、地球温暖化による異常気象や世界規模での人口増に伴う食料増産の必要性、天然資源の枯渇化が深刻な水産資源への対策が必要となる中、遺伝子組換えやゲノム編集技術をはじめとするバイオテクノロジーは、農業や漁業、私たちの食の未来にとって、大変重要な技術だと考えます。

「ハサミ遺伝子が残る」や「オフターゲットがある」と聞きましたが大丈夫でしょうか?

ハサミ遺伝子やオフターゲット(意図しない変異)は、事前に除去されます。

ゲノム編集技術で作ったものをそのまま食べる訳ではなく、品種として確立するための戻し交配や選別が行われ、その過程で、ハサミ遺伝子やオフターゲットは確実に除去されます。
「オフターゲット」というと聞きなれない言葉で、新たな大変怖いリスクという印象を持ってしまいますが、オフターゲットは、従来の品種改良では、頻繁に、しかもアットランダムに起こっている現象です。
従来の品種改良でも、都合の悪い性質は育種過程(継代・選抜)で除かれ、優れた性質を持つ品種となります。オフターゲットの発生する確率は、ゲノム編集技術を使うことで、従来の品種改良よりも格段に少なくなります。

ゲノム編集食品は安全だが、遺伝子組換え作物は、アメリカで実害(甲状腺がん、アレルギー、糖尿病、自閉症、不妊、出生障害)が急増していると聞きましたが 本当ですか?

そのような事実は確認されていません。

現在、遺伝子組換え食品による健康被害や子孫への影響の報告例はありません。遺伝子組換え品種は既存の作物と同等に安全だと見なされるものでないと各国の政府機関に承認されません。
商用栽培が始まって20年以上がたちましたが、食用としての安全性に疑問が出て承認を取り消されたものもありません。

ゲノム編集技術は未知のリスクがあり、100%安全でないので、不安です。

未知のリスクがない食品はありません。食品やその食べ方には何らかのリスクが潜んでいます。
リスクは、「あるかないか」ではなく、「どのくらいの大きさか」で管理します。今食べている野菜や果物もリスクゼロではありません。食べ方によっては、健康に何らかの影響が出る場合があります。

しかし、野菜や果物には、リスク以上に大きなメリットがあり、健康のためには、積極的に摂った方がいいことは、よく知られています。(野菜に含まれるカリウムや食物繊維、抗酸化ビタミンなどが、循環器疾患やがんの予防に効果的に働くと考えられています)
食品に含まれる化学物質のリスクは、「ハザード(危害因子)×摂取量」で考えます。お酒(アルコール飲料)は発がん物質(危害因子)です。多量摂取の場合にはリスクが高くなりますが、適量であれば逆に体には良いとされています。少量では、リスクが低く、健康への懸念は生じません。

遺伝子組換え食品やゲノム編集食品は、今まで食べてきた食品との比較で、リスクが高まるかどうかで判断します。ゲノム編集食品は、今まで食べてきた食品と差異がないと判断されています。遺伝子組換え食品も食経験のある既存の食品と比較し、問題のない物しか流通が許可されない仕組みになっており、リスク管理されています。

子孫への影響が気になります。

ゲノム編集食品に、既存食品にない新たな長期毒性を引き起こす原因物質が生じることは想定できません。

「子孫への影響が」と言われると多くの方が不安を抱きます。例えば、水俣病での有機水銀のように、重金属は体内に蓄積するので、長期毒性や次世代への影響が考慮されます。しかし、ゲノム編集食品で変化するのは遺伝子とその遺伝子によりできるタンパク質です。タンパク質は、食べたあと、胃や腸で分解されるなどして消化されてしまいます。基本的には体内に蓄積するようなことはありません。

遺伝子組換え食品もこれまで20年にわたり人間や家畜が大量に食べてきましたが、健康被害や子孫への報告例はありません。「害がないことを明らかにした査読付き科学研究」は現在650件に及んでいます。(2015年現在 小島正美編「誤解だらけの遺伝子組換え作物」)2005年ロシアでの「遺伝子組換え大豆でネズミの子どもの死亡率が上昇」や、2012年フランスでの「遺伝子組換えトウモロコシでネズミのガンの発症率が上昇」という報告は、すでに公的機関によって否定されています。

「予防原則の立場で、ゲノム編集食品に反対する」と言われている方がいましたが、どういうことでしょうか?

予防原則とは、化学物質や新技術などに対して、環境に重大かつ不可逆的な影響を及ぼす仮説上の恐れがある場合、科学的に因果関係が十分証明されない状況でも、規制措置を可能にする制度や考え方で、1990年頃から欧米を中心に取り入れられてきた概念です。
しかし、最近、この概念を食品安全など人の健康全般に関する分野に拡大適用し、具体的な仮説も示さず「よく分からないものはすべて禁止」といった極論で使われているケースが見受けられるようになり、懸念されています。

いずみ市民生協は、「新しい技術でよく分からないから、避ける」ではなく、「組合員・消費者が判断できるように科学的で正確な情報の発信に努めていく」という姿勢をとっています。

ゲノム編集技術は、自然でないから危ないと聞きました。

現在、わたしたちが目にする農産物や家畜のほとんどは自然にあったものではありません。

コシヒカリやササニシキも昔からあったわけではありませんし、トマトの原種(野生のトマト)は毒を持っていました。 人類は、植物や動物の性質を自分たちにとって都合のよいように変えてきました。そして、私たちの生活が豊かになりました。作物や家畜の性質を変えることを品種改良あるいは育種と呼び、遺伝子の変化によって性質が変化することを利用しています。ゲノム編集技術は、品種改良の新しい技術の一つです。

自然と受け止められる交配育種も実は、人為的なものです。例えば、地理的に離れていて自然には交配が絶対起こらないような植物を集め受粉させるようなことが普通に行われています。 また、1950年代からは、放射線や化学物質等を用いて突然変異を起こさせ、品種改良する方法が開発され、今でも普通に行われ、新品種が生まれています。コシヒカリに特別な薬品を使って遺伝子に変化を起こして、ねばりを強くした「ミルキークィーン」やイオンビームによる突然変異で生まれた病気に強い「ゴールド二十世紀」などがあります。私たちは、それら品種改良された作物を特段気にすることなく食べています。

農業や育種の歴史、今食べている食品がどのように生まれてきたのかを知った上で、判断すべきだと考えます。そもそも、自然だから安全、というわけではないことは、フグ毒やキノコ毒のことを考えれば明らかです。

「ゲノム編集食品はガンを促進する」と聞きました。本当でしょうか。

「ゲノム編集食品がガンを促進する」という知見は確認されていません。
スウェーデンのカロリンスカ研究所の研究グループと製薬大手のノバルティス社の研究グループが「ヒトの細胞による実験で、がん抑制遺伝子として有名な遺伝子「p53」の働きが低下している細胞で、ゲノム編集による遺伝子改変が効率的に実施できた」とする研究結果を発表していますが、これは、ゲノム編集技術そのものが発ガン性を促進することを示したものではありません。
また、これらの実験結果は、医療でゲノム編集技術を用いる場合の課題であり、品種改良としてゲノム編集技術を利用する場合には当てはまりません。

「ゲノム」「遺伝子組換えとゲノム編集の違い」について教えてください。

機関誌いずみ11月号」で解説していますので、参考にしてください。

機関誌いずみ「食の安全基本のお話」バックナンバー

「食の安全 基本のお話」パンフレット

  
  
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