豊かな地球環境を守ります。ーー＊1 有効活用とは、主に宅配の予備商品や引き取り商品をフードバンクなどに寄付したものです。＊2 発生抑制とは、有効活用によって発生を抑えた食品残さの量を、食品リサイクル法の計算方法に則って反映させたものです。事業から出る廃棄物は分別し、可能な限り再資源化しています。「2050ゼロ・エミッション宣言」を行い、資源類では「石油由来のプラスチック容器包材」「宅配の紙」「食品廃棄物」について、2050年度には排出ゼロ（ゼロ・エミッション）となるよう取り組んでいます。事業で発生する食品廃棄物「ゼロ」をめざしています。店舗で売れ残った食品などをたい肥にリサイクルし、そのたい肥を使用して野菜を栽培しています。できた野菜は、店舗や宅配で販売しています。（有効活用できるものは、可能な限り子ども食堂などに寄付しています。）店舗や物流センターで食品残さ発生店舗や宅配での販売宅配の予備商品や引き取り商品などは、利用可能なものはフードバンクなどに寄付しています。それ以外の店舗での売れ残り商品や農産加工で発生する食品廃棄物などは、食品リサイクル・ループを中心に再生利用をすすめ、廃棄を減らし食品リサイクル率の向上に取り組んでいます。右図のとおり、2023年度の食品廃棄量は583.4トンで、前年比96.9％、「2030ゼロエミッション・アクションプラン」の単年度計画比119.4％でした。不要になった紙類や段ボール、プラスチックなどの容器包装、食品などを分別し、再資源化することで「ごみゼロ」をめざしています。たい肥化装置に投入前の脱水出荷前の農産加工たい肥化装置でのたい肥の製造たい肥を使った野菜作り2023年度発生合計リサイクル有効活用＊1小計廃棄量発生抑制＊2リサイクル率552.5トン665.9トン1218.4トン114.7トン240.7トン279.5トン394.2トン240.7トン158.2トン425.2トン491.5トン79.3％355.4トン279.5トン634.9トン583.4トン491.5トン59.2％36.1％宅配店舗合計18廃棄物の再資源化とゼロ・エミッション宣言食品リサイクル・ループ食品リサイクル率SDGsの優先課題❷事業由来の廃棄物の総重量リサイクルした量再資源化率循環型社会の実現に向けて78.0％7,961トン6,207トン
元のページ ../index.html#19